
30代になって手取り20万とか安すぎん?
もっと手取りを増やすにはどうすれば?
高卒なら12年、大卒で8年、社会人として働いて月の手取り給料が20万円の場合、今の働き方を考えるタイミングに来ています。
30代になっても手取りで20万円を超えないのは「会社の給与水準低すぎる&昇給がない」ことが大きな原因です。
入社以来一度も昇給がない(もしくは昇給と呼べないわずかなUP)、ずっとほぼ同じ給料で働き続けているのは、会社に搾取され続けていると言わざるをえません。

僕は過去に昇給が一切ない頑張りが報われない会社で5年半働きましたが、限界を感じて転職し、年収150万UPして暮らしが劇的に楽になりました。
この記事では、30代で手取り給与が20万円の原因と平均値との比較データをまとめました。
今の会社でこのまま働き続けるかどうかの判断基準として参考になれば幸いです。
✔️この記事でわかること
- 手取りが20万円以下になる額面給与は?
- 30代の手取り平均月給は?
- 30代で年収を上げる方法
✅この記事を書いてる人

名前:ひでよし 転職4回
社員5人の小企業からプライム上場企業へ転職
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30代で手取り20万は安すぎ…報われない労働から抜け出す方法
手取りが20万円になる額面給与は?

月々の額面給料から税金や保険料を差し引いた金額が手取り額になります。
一般的に手取り額は支給額の75~85%程度となるので、額面22万〜24万円が手取り20万円前後になる計算です。
額面で23万円とした場合、年収に換算すると276万円となり、年収が300万円に届かない水準になります。
ボーナスが別に出ていれば総年収としてはもう少し高くなりますが。

しかし近年新卒でも初任給が上がっているニュースが飛び交っていますよね。
ユニクロのファーストリテイリンググループが30万円、第一生命HDが32万円など大企業は続々と初任給を引き上げています。
そんな中、30代で月の額面給与が22万〜24万円というのが、世間一般から見てどれくらいの水準か?という点を次項で深掘りしていきます。
30代の平均月給は?

30代での平均年収 &平均月給は以下の通りです。※額面給与です。
| 年齢 | 平均年収 | 平均月給 |
|---|---|---|
| 30歳 | 416万円 | 34.7万円 |
| 31歳 | 428万円 | 35.7万円 |
| 32歳 | 435万円 | 36.3万円 |
| 33歳 | 445万円 | 37.1万円 |
| 34歳 | 447万円 | 37.3万円 |
| 35歳 | 457万円 | 38.1万円 |
| 36歳 | 462万円 | 38.5万円 |
| 37歳 | 474万円 | 39.5万円 |
| 38歳 | 477万円 | 39.8万円 |
| 39歳 | 486万円 | 40.5万円 |
(出典:doda 年代別平均年収より抜粋)
30代の平均月給は、最も若い30歳でも額面で34.7万円となっています。
34.7万円を80%で手取り金額を計算すると27.7万円になりますね。
その後は徐々に上がり続け39歳時点では額面で40.5万円となる給料のアップ率が一般平均になっています。
日本の全世代合わせた平均年収が443万円と言われているので、33歳以降に平均年収を超えてくるのが世間一般の平均年収になっています。

手取り20万ってかなり低いんじゃね…?
このままずっと低賃金で働くのキツすぎ…
現実に直面し、このように考えてしまう方もいるかもしれません。
現状維持で将来の見通しが立たないようなら現状から抜け出して環境を変えるしか方法はありません。

次項で年収を上げる方法を深掘りしていきます。
30代で年収を上げる方法

年収が上がる企業のみに絞って転職活動
30代で年収を上げようと思うなら、応募企業をかなり絞っていく必要があります。

「早く内定が欲しいから」と焦って手当たり次第受かりそうな企業に応募している時間はありません。
転職活動はなるべく最短距離で終わらせる方が、集中力もモチベーションも継続するので「年収が上がる会社」だけに絞って応募すべきです。
当然30代にもなると職歴が重要視され、年収を上げるにはこの職歴を最大限活かせる環境に転職しなければいけません。

30代で未経験の業界や職種を選んで年収がアップするのは非常に難しいですからね。
自己分析をしてアピールできる職歴やスキルなどを準備し「内定が出れば確実に年収が上がる企業」のみに絞って活動すると、余計な時間と手間をカットすることができます。
狙い目は上場企業

これは僕の実体験から言えることですが、年収を上げるなら上場企業に狙いを定めて応募することをオススメします。
なぜなら、中小企業と上場企業で仮に同じ額面給与だったとしても、上場企業の方が昇給率や各種手当、福利厚生が段違いに手厚い場合がほとんどだからです。
各種手当の参考一覧
- 役職手当/職務手当
- 扶養手当/家族手当
- 住宅手当
- 通勤手当
- 出張手当
- 皆勤手当
- 資格手当/研修手当
これらは基本給には反映されない部分での上乗せがあり、こういった見えない部分での恩恵は上場企業の方が間違いなく充実しています。
中小企業あるあるで、
- 役職はつくけど給料変わらず責任だけ重くなる
- 家族手当や住宅手当もないのに昇給もないから生活が一向に楽にならない
- 資格あっても何の恩恵もなく業務量だけ増えていく
せっかく頑張りたい気持ちや仕事に役立つ資格があっても、会社側に献上するだけで、あなたに対してのリターンが無さすぎるのが中小あるあるだったりします。
上場企業は会社規模が大きく資金に余裕があることで、多くの手当があったり、会社のお金で資格を取得できたりと学ぶ機会も多くなり、スキルを磨きやすい環境と言えます。
そこで身につけた知識や取得した資格を使って次の転職でさらに年収を上げるという方法もあります。

額面給与はもちろんですが、こういった付加価値的な部分を見ても転職するなら上場企業にこだわるべきだと言えます。
転職エージェントをうまく活用する
僕は過去に3回転職エージェントを利用し、転職を成功させて年収をアップさせてきました。
結論「年収を上げる」「大企業や上場企業に入る」をゴールにする場合、転職エージェントを使わない手はないということ。
利用者は完全無料で使えるので、金銭的な負担がないので基本的にリスクはありません。
その上で、サポートしてくれる内容は以下。
- 応募企業の情報開示
- 履歴書・職務経歴書の書き方と添削
- 面接対策・模擬面接練習
- 面接時の日程調整全て
- 内定後の年収交渉
これらを転職のプロから手取り足取りサポートしてもらえます。

かなり手厚いので、利用者は転職活動に集中できるし、在職中での転職でも仕事に大きな支障がでなくて済みます。
大企業や上場企業ほど「自己流転職」が難しい理由
上場企業の選考では面接は2回もしくは3回あるところがほとんどです。
面接では聞かれる内容もかなり深掘りされるので、しっかりとした準備が必要になります。
多くの人が、在職中に転職活動すると思いますが、働きながら転職の準備ってかなり大変ですからね。

準備不足のせいでせっかく気になって応募した企業から不採用もらうのはめちゃくちゃもったいないです。
しかも自己流だと、転職活動の準備自体がネット情報中心になり浅くなってしまいます。
というか、そもそも何をどう準備しておけばいいのか分からなくないでしょうか。
僕も転職初心者の頃は、企業分析とか自己分析とか面接準備とか、具体的に何をどうすればいいか分からず転職活動が全然進まなかった記憶があります。

ただでさえハードルの高い上場企業へのアプローチを働きながら自己流で乗り切れるほど甘いものではないですからね。
転職エージェント選びが成功か失敗を左右する
多くのライバルはプロのエージェントからのアドバイスや情報を駆使して万全の準備をしている人が年々増加しています。
※厚生労働省令和3年度職業紹介事業報告書の集計結果(速報)によると年間およそ60万人弱の人が転職エージェント経由で転職を成功させています。
これだけ転職エージェントを利用する人が増えると、プロのサポートを受けることで転職者のレベルも当然上がっていきますからね。
とは言え、しっかりと準備し対策すれば昇給が約束された安定安心の上場企業への転職って割と簡単だったりします。

実際に僕はFラン卒で学歴もなく、資格も一切持っていない人間ですが、社員5人のブラック企業から社員1,000人規模の上場企業へ入ることができましたから。
これにより年収は一気に150万上がり、年間休日も100日以下から125日以上になるなど劇的に労働環境を改善することができました。
この体験があるからこそ、中小企業で頑張っても報われない、ボーナスは出るか分からない、給料は上がらない、長時間労働、など僕もかつて味わった「馬車馬のごとく働く環境から一人でも多くの人が脱出して時間とお金に余裕のある暮らし」になればと思いこのブログを書いています。
おすすめの転職エージェント(すべて無料)
まとめ

30代で世間一般の平均年収に届かない働き方は、今後必ずどこかで辛くなって不満や不安が爆発する時がきます。

これだけ働いても給料これだけ…
いつまで経っても昇給ないし50代で今更転職も無理だし…
という最悪の事態を回避するためにも、どこかで覚悟を決めなければいけません。
何も動かなければ、人生本当に何も起きません。
この記事をここまで読んでくださった時点でかなり本気度は高いはず。
この機会に安すぎる労働環境から抜け出す行動のキッカケにしてみてください。
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また以下の記事では、中小企業と上場企業の賃金格差についてまとめました。サラリーマンはどの会社に所属するかで決まってしまう残酷な現実です。
今回は以上です。
最後まで読んでいただきありがとうございました!


