中小企業で働いてるけど自分の会社が倒産しないか心配…
危ない会社の予兆とかあれば知りたい…
中小企業に勤めていたら誰でも一度は心配になってしまうってありますよね。
それもそのはず、今は日本を代表する大企業（かつてのJAL、現代のFUNAI）ですら倒産してしまう時代です。
過去に超絶ブラック企業の中小企業を含む5社を経験してきた僕が思う危ない会社の特徴をまとめました。
僕が過去所属していた5社のうち1社はもう存在していませんし、1社は吸収され社名すら残っていません。
✔️この記事でわかること
- 危ない会社の予兆とは《今すぐ避難》
- 中小企業と大企業の倒産率を調査比較
✅この記事を書いてる人
名前：ひでよし
転職4回経験者
社員5人のブラック企業からプライム上場企業へ転職
中小企業の倒産率と危ない会社の予兆。今の会社はホントに大丈夫？
危ない会社の予兆とは《今すぐ避難》
※これらの予兆は実際に僕が体験したことをまとめています。
ワンマン社長で幹部はイエスマンのみ
会社において社長が絶対的権力者であり、誰も逆らえないし逆らおうともしない状況はかなりヤバいと思います。
どれだけ理不尽だったりおかしな事でも社長が白と言えば黒くても白になってしまうような会社が、この先もずっと繁栄していくと思えるでしょうか。
これだけ時代が変化していく中で、経営幹部が誰も逆らえない状況はかなり注意した方がいいです。
どんな事があっても会社は守ってくれないでしょうし、経営陣のミスをカバーするために売上やノルマを過剰に求められる事にもなりかねません。
すぐには倒産しなくても、どんどん社員の働く環境がしんどくなっていくはずです。
事務所の備品など古くても絶対に変えない
現在の事務所の机や椅子、備品関係は新しく買い替えたりして循環していますか？
物を長く大切に使うのは素晴らしいことですが、
古くて機能性に欠けた椅子を使い続ける事は「従業員の腰が痛くて仕事に集中できない」という問題をスルーしていることになり、働く環境を整える気がないってことになります。
しかも会社の備品って経費で処理できるのにやらないって事は、それだけお金の面で自転車操業など苦しい可能性があります。
社員が気持ちよく働ける環境を作るのも社長や経営陣の仕事です。
休日出勤しても手当なし
僕が過去に所属していた会社では、土曜、日曜、祝日にも現場に駆り出されることが頻繁にありましたが、休日出勤としての扱いはなく手当もありませんでした。
今考えると違法だし訴えれば勝ち確案件ですが、まだ20代前半のFラン卒の若造には分からなかったんですよね。。
これが社会の厳しさか…くらいにしか思ってませんでしたから。
これに関しては当時の上司が、
「今は苦しいかもしれないが、その分早く仕事が覚えられて結果的にお前の成長に繋がるんだ！」
みたいにそれっぽい事言われて丸め込まれていましたからね。
はっきりと主張しなければ、会社はいくらでも搾取しようとしてきます。
サービス残業当たり前
日々の残業も当たり前のように長時間化して、月の残業時間が100時間超えとかザラでした。
にも関わらず、残業代としては0円。。今考えるとありえないですよ。
でもその当時は、
- 「仕方がない」
- 「その分自分は成長できてるんだ」
- 「ここで踏ん張ればもっと給料あげてもらえるはず」
無理矢理ポジティブに考えて現実逃避してたのかもしれません。
10年以上前とはいえ、もし今も同じような境遇の方がいるなら、それはおかしいしかなりヤバい会社であることは間違いないと知ってほしいです。
経費は自腹
昔の僕は建設業界にいて、現場仕事だと10時と15時に決まって休憩があるんです。
そこで皆んな缶コーヒー&タバコTIMEになるんですが、缶コーヒーやタバコを人数分買ってきても会社は経費で支払ってくれない。。
なんて事はザラにありました。ちゃんとコンビニで領収書をもらってもダメでしたね。
ヤバい会社は隙あらば個人の自腹に便乗して会社の経費として認めないって事をしてきます。
仕事中の業務に必要なお金にも関わらず、会社が頑なに認めない場合は、社員から搾取するやり方が常態化していて、今後も改善される見込みは薄いと言えます。
給料の支払遅れや未払いは即避難案件
すいません。ここに関して僕は経験してませんが、究極にヤバい状態です。
もし給料の支払遅れや未払いなどがあるなら、社長に支払いを求めて直談判するより即退職して次に向けた行動をとった方が賢明です。
そもそも給料未払いの時点で相当経営状況が悪いでしょうし、違うなら社長の怠慢というかただの搾取ですからね。
変に期待せずもっといい環境を目指して行動しましょう。
中小企業と大企業の倒産率を比較調査
中小企業の定義
| 業種分類 | 中小企業基本法の定義 |
|---|---|
| 製造業その他 | 資本金の額又は出資の総額が3億円以下の会社又は 常時使用する従業員の数が300人以下の会社及び個人 |
| 卸売業 | 資本金の額又は出資の総額が1億円以下の会社又は 常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人 |
| 小売業 | 資本金の額又は出資の総額が5千万円以下の会社又は 常時使用する従業員の数が50人以下の会社及び個人 |
| サービス業 | 資本金の額又は出資の総額が5千万円以下の会社又は 常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人 |
（出典：中小企業庁より引用）
業界によって多少の差はあれど、基本的に資本金が3億円以下で従業員が300人以下の企業を中小企業と定義しています。
日本の全企業数は3,589,333社あり、その内3,578,176社が中小企業になっています。
大企業は11,157社しかありません。
いかに中小企業が多いかがよく分かります。
ちなみに全サラリーマンの約7割が中小企業で働いており、多くの人にとって自分の会社が大丈夫かどうかってすごく気になるところですよね。
倒産率まとめ
| 倒 産 件 数 | 中小企業 | |||
| 年度 | 全実数 | 前年比 | 実数 | 中小企業倒産率 |
| 2016年 | 8,446件 | -4.2% | 8,439件 | 99.9％ |
| 2017年 | 8,405件 | -0.5% | 8,397件 | 99.9% |
| 2018年 | 8,235件 | -2.0% | 8,235件 | 100% |
| 2019年 | 8,383件 | 1.8% | 8,378件 | 99.9% |
| 2020年 | 7,773件 | -7.3% | 7,769件 | 99.9% |
| 2021年 | 6,030件 | -22.4% | 6,027件 | 99.9% |
| 2022年 | 6,428件 | 6.6% | 6,425件 | 99.9% |
（出典：中小企業庁 倒産の状況）
2016年から2022年までのデータを見てわかる通り、毎年約6,000件〜8,000件を超える企業が倒産しています。
その内、中小企業の割合が99％以上と倒産する企業のほとんどが中小企業です。
そもそも日本企業の99％が中小企業だから、そりゃそうでしょ。
って感じですが、では大企業と比べた時に倒産率がどうなっているか調査します。
- 中小企業数：3,578,176社
- 大企業数：11,157社
これを2022年の倒産数に当てはめてみます。
中小企業の倒産数6,425社なので、倒産率は約0.002％です。
大企業の倒産数は3社なので、倒産率は約0.0003％です。
大企業に比べると中小企業の倒産率はおよそ10倍になっています。
ここで一番知っておきたいのが、中小企業は倒産の危機になった時、バックアップ体制がない場合がほとんどなんですよね。
大企業が危機に陥ったら、大企業ネットワークのグループ企業などの株式売買や銀行、政府の救済措置、M&Aなどの企業買収などの合併で切り抜けるなど方法はたくさんあります。
しかし中小企業の特に規模の小さな企業だと倒産の危機になっても、誰も助けてくれず買収の話も出ずにそのまま倒産してしまうパターンが普通にあるということ。
これらを頭に入れておかないと、いざという時に初動が遅れて路頭に迷うことになります。
まとめ【いつでも脱出できる準備を】
中小企業が倒産する確率が0.002%という数字を見て「安心or危機感」のどちらでしょうか。
感じ方は人それぞれだですが、自分の会社が突然倒産して路頭に迷う可能性は誰にでも起こりえるということ。
基本的に会社がヤバい経営状況だという事は、経営陣は社員に絶対に知らせないですからね。
いつ会社が無くなってもいいように常に心の準備と転職の準備だけはやっておいて損はないはず。
一生安泰の民間会社はこの世にありません。
関連：上場企業と中小企業の平均年収の差は？《マイホームをもう1軒買えます》
今回は以上です。
最後まで読んでいただきありがとうございました！
